賞味期限一括計算

製造日と期間から日付をまとめて計算

商品名、製造日、期間の数値と単位（日・月・年）を登録すると、各行の期限日と今日からの残り日数を一覧にします。すでに分かっている期間を使った日付計算を、手入力または表計算ファイルの取り込みでまとめて行うためのツールです。

たとえば製造日が2024年5月20日、期間が90日の場合、日を加算した計算日は2024年8月18日です。「日」は日数を加算し、「月」「年」は暦上の月・年を加算します。月を常に30日、年を365日に置き換える計算ではありません。月末など日付の境界にかかる場合は、表示された計算日を元の記録と照合してください。

残り日数と3つの状態

残り日数は計算日と当日の日付差です。0日なら計算日当日、負の値なら計算日を過ぎた状態です。負の場合は「期限切れ」、0以上で設定したしきい値以下なら「期限間近」、それより多ければ「良好」と表示します。しきい値の初期値は30日で、設定から変更できます。したがって期限日当日も、初期設定では「期限間近」に含まれます。

一覧は残り日数が少ない順に並び、合計件数と状態別の件数も確認できます。状態表示は入力した日付・期間としきい値から機械的に付ける目印です。

表計算ファイルの列をそろえる

取り込み形式はCSV、XLS、XLSXです。最初のワークシートの先頭行は見出しとして読み飛ばされ、その次から「商品名、製造日、期間の数値、単位」の順で読み取られます。別の順序の表をそのまま入れるのではなく、サンプルテンプレートに合わせて列を並べてください。日付は年-月-日の形で準備すると確認しやすくなります。

商品名・日付・数値が欠けた行、解釈できない日付、正の整数ではない期間などは計算結果に加わらないことがあります。取り込み完了の件数を見て、元データの行数と一致するか確認しましょう。

食品の期限表示を決める機能ではありません

食品の賞味期限や消費期限は、食品の特性や保存条件などを踏まえ、科学的・合理的な根拠に基づいて設定するものです。消費者庁の「食品の期限表示に関する情報」には、期限設定のガイドラインと関連情報が掲載されています。このツールが行うのは入力済みの期間を日付に加える計算であり、食品ごとの期限を調査・判定することではありません。

• 消費者庁「食品の期限表示に関する情報」：期限表示の設定に科学的・合理的根拠が必要であること、関連ガイドラインの掲載を確認。2026年10月1日確認。

手入力とファイル取り込みを使い分ける

1. 登録方法を選ぶ

   少数なら手動入力を開き、商品名、製造日、期間の数値と単位を入れて追加します。複数行ならサンプルテンプレートを取得し、商品ごとに1行ずつ記入します。

2. 期間と単位を確認する

   日数を入れたのか、月数・年数を入れたのかを元資料で確かめます。数値は正の整数を使います。表の単位欄は「日」「月」「年」または対応する英語表記で入力してください。

3. 読み込んだ行を照合する

   CSV・XLS・XLSXを取り込んだら、解析された件数、商品名、製造日、期間、単位を確認します。先頭行は見出しとして扱われ、読み取り対象は最初のシートです。計算から抜けた行があれば、列順や値を直して再確認します。

4. 一覧を確認して保存する

   期限日・残り日数・状態を見て、必要に応じて期限間近のしきい値を変更します。結果が揃ったらCSVで書き出し、業務台帳などの原記録と照合してください。

書き出しCSVには商品名、製造日、期間、単位、期限日、残り日数、状態が含まれます。しきい値を変えても期限日は変わらず、状態区分だけが変わります。

日付計算と取り込みの質問

計算結果の読み方とデータの扱い

このツールは商品そのものの期限表示を読み取ったり、期限の妥当性を検証したりしません。食品の賞味期限・消費期限の設定には、食品の特性等に応じた科学的・合理的根拠が必要です。入力期間を足した日付を、製品に表示する期限として新たに決定する用途には使わないでください。食品の扱いは包装表示と適切な保存条件を確認し、日付計算の状態だけで安全性を判断しないでください。

表計算ファイルは画面内で読み込まれ、記録と設定は現在のブラウザーに保存されます。共有端末を使った場合は、不要な一覧を消去し、組織で定めた記録管理の手順に従ってください。重要な在庫管理では、取り込み件数と日付を元ファイル・台帳に照合してください。